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タンザニア、就学前児童を対象とした住血吸虫症に対する新しい治療オプションを導入

タンザニアのビクトリア湖沿岸に暮らすコミュニティでは、寄生虫によって引き起こされる顧みられない熱帯病(NTDs)である住血吸虫症が、特に幼い子どもたちにとって、依然として広範かつ深刻な負担となっています。 現在進行中の画期的なパイロット事業では、就学前児童向けに特別に開発された新しい治療オプションが導入されています。今後18ヶ月間で、イティリマ、センゲレマ、キゴマの各地方行政区において、2万5,000人以上の幼い子どもたちに治療薬が届けられる予定です。 住血吸虫症への早期対応を進めることで、子どもたちの健康、成長、発達を守るとともに、今後の国や地域レベルでの拡大に向けたエビデンス創出を目指しています。 本パイロット事業は、日本政府の支援を受け、タンザニア政府とUNDP主導の「新規医療技術のアクセスと提供 に関するパートナーシップ（Access and Delivery Partnership：ADP）」における共同の取り組みで、小児用プラジカンテル・コンソーシアムおよびグローバルヘルス技術革新基金（GHIT Fund）と連携して実施しています。実装は、国立医療センター（NIMR）が中心となり、世界保健機関（WHO）、熱帯病医学特別研究訓練プログラム（TDR）、医療における適切な技術のためのプログラム（PATH）とのパートナーシップのもと連携し、パイロット用の医薬品は、製薬会社のメルク社が供給しています。